【ウクライナ危機】点在されたニュースから、ゼレンスキー、欧米の窮地と孤立される米国の真実

当ブログは「ウクライナ危機」のタグで、最新情報を更新してます。情報筋と別に、日本マスコミの点在されたニュースから、ゼレンスキーと欧米の窮地、および、日本マスコミの煽ってる印象操作の真実を暴きます。

今回のウクライナ戦争は、ウクライナとロシアではなく、NATOとロシアの戦争である。
あれ?と思う人は、先に「【ウクライナ危機】どちらが悪いか?マスコミは教えない真実を暴く。そして中国の態度は?」を前提として、目を通して頂きたい。

Q:ウクライナ軍は勝ってるか❓

A:結論から言うと、全敗です。どこまで進んでるかと正確にわからなくても、断言できるほどです。
ポイント:
ウクライナ制空権を確保
⇒露軍の制空権確保とは、空中から効率的な打撃、貨物、空挺部隊の輸送は、ウクライナが全てできなくなることで、まともな攻撃できなく、建物などに隠して、陸の戦闘しかできない。
また、現在戦争では、制空権の前提は制電磁権である。NATOからどこまで支援するか、分かりませんが、ウクライナ軍の部隊間の通信は、ほぼできない状況と言えるでしょう。
・キエフの動画から
⇒キエフ等、現地から個人の上げた動画、ロシア戦地記者の動画から、露軍による一方的な攻撃のシーンは、基本、一致してる。こちらはウクライナ軍は真面な反撃できない証であり、ロシア軍は勝ってます。

Q:ウクライナ人はゼレンスキーを支持して、露軍を戦ってるか❓

A:一部の過激派を除き、ウクライナ人はゼレンスキー当局のために戦うつもりがないと断言できます。ゼレンスキーはウクライナをアフガンにするつもりだけである。
ポイント:
・民間人を強制に戦場へ送る。ウクライナ国籍の18~60歳の男性は出国できない。
刑務所から、受刑者を釈放して、戦場へ送る。
外国人傭兵の参入で、覚せい剤、強奪等の犯罪行為の横行

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現代戦争は求める軍人のスキルが高いので、ちゃんとした訓練を受けないと、戦場へ行ってしまうことが自殺行為になります。銃の使い方はもちろん、チームワーク、各設備の使い方等、沢山の専門知識は必要なわけ。
真面に訓練せず、民間人を送り込んでしまう時代は、日本では第二次世界大戦の末期である。
あの時代を経験したことなくても、一部の軍国主義の過激派を除き、当時の日本人は、死の覚悟して、日本軍国のために戦う人は多いですか❓と疑問してみてください。

誰も戦いたくないからこそ、民間人を強制する一方、受刑者まで戦場へ送ろうとしてるわけです。

当時の日本人も、今のウクライナ人と同様、逃げ道がなく、戦場へ送られてしまったわけです。
しかも、ウクライナ国内では、武器を持つ普通の民間人だけではなく、釈放された受刑者もたくさんいるわけです。プロの露軍、そして、チェチェン軍の相手にならない事、ウクライナの人たちは知ってるはずですから、武器を持って、行き成り戦場へ行くより、通行者、店舗などの強奪の方が楽なわけです。

更に外国人傭兵の参入は、覚せい剤、強奪の横行は、日本人の想像以上に、更に深刻になるわけです。
あの義勇軍に横暴した日本人男女たちは、戦場へ行ったらどうされるか、微妙です。

Q:プーチン、ロシアは世界に孤立されてるか❓

A:違います。逆に孤立されてるのは、米国かもしれません。
ポイント:
・制裁に参加する国は、世界中ごく一部、国連193国の内、32国だけである。中国ほど、米国の暴威に対立ではなくても、各陣営を代表した国はロシア制裁に参加しないと明言する一方、NATO内部からも分断が起こってる。

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こちらで各陣営とは、
まず、中国、インドとシンガポールを除いた東南アジア諸国、東亜、南アジアと中央アジアの利益を代表した各国は、制裁だけではなく、中国とインドは、侵略さえも認めない。
イスラム利権を代表した中東は、行き成り米国との対抗が難しいが、パキスタンを表に立たせて、小麦と天然ガスの爆買いをします。
ラテンアメリカ諸国は、長年で米ドル覇権に虐められてきたので、対抗発言は特に目立つでしょう。

更に、注目していただきたいのはスペインです。NATO内部でも分断になっていること、米国による、欧州資産の収穫に反抗すべきだという声は上がっている。

米国が孤立されることとは何か?

これからの欧州は戻れないほど衰退して、弱まっていきます。
エネルギー高騰、アフリカ、中東、ウクライナから大量な難民はどんどん入ってくることによって、社会は深刻な混乱に陥るわけです。

中東、イスラムのシーア派、スンニ派は中国のおかけで紛争をやめ、同じ敵、ユダヤ(イスラエル、米国)に向かっていきます。
ラテンアメリカはいうほどでもありません。もともと、米国の覇権から脱出したいわけ。
残りは、英米+日本、アングロサクソン系の海賊だけになります。

日本は忠実に米国のいうことをやるのか?違います。
ウクライナ大使館「義勇兵」募集の事件から、日本外務省はかなり怒ってるのではないかと分かります。

今回の制裁を通じて、ドルの決済システムSWIFTが危険であること、証明されました。ロシアだけではなく、米国に制裁されたことある国、言わなくても、代替手段を検討し、使うわけです。

ドル覇権揺らして、米国のいうことは、誰も聞かなくなるでしょう。
今後、米国に言われる事を聞かない自由が出てくるわけです。